

仕入については、前項の売上の全く逆になり、勘定科目が
売上 → 仕入
売掛金 → 買掛金
受取手形 → 支払手形
に替わります。
「 材料を仕入れた。支払いは掛けとした。 」
(仕入)500.000 (買掛金)500.000
「 買掛金の支払いとして、手形を振り出した。」
(買掛金)500.000 (支払手形)500.000
「 手形の期日が到来し、預金から引き落とされた。」
(支払手形)500.000 (普通預金)500.000
費用は、その支出した内容によって分類します。主なものとしては、給料手当、旅費交通費、接待交際費、通信費、支払い手数料、雑費などがあります。
「 得意先まで納品に行き、電車代を支払った。 」
(旅費交通費)2,000 (現金)2,000
「 今月分の電話代を、現金で支払った。」
(通信費)5,000 (現金)5,000
「 ボールペンを買った。」
(事務用品費)100 (現金)100
などなど、毎日なんらかの費用を支出していることでしょう。
ここで、特殊な費用として、”減価償却費(げんかしょうきゃくひ)”を見ていきましょう。以前、未払金のところで自動車を100万円で購入したのを思い出してください。
でしたね。ここで注意してほしいのは、「 ”車輌運搬具”は”費用”ではない!」 ということです。わかりますか?確かに自動車を買ったのですが、車輌費としては間違いです。自動車という固定資産なんです。固定資産は、使用する年数に応じて費用化し、配分する必要があります。この配分する作業を減価償却というのです。わかりやすく言えば、1年間に使った分だけを費用に計上する。
「使用する年数なんか、分かる訳ないだろう!」って思いますよね。でも、この点は法律でちゃんと決まっているんです。「使用されるであろう年数」とでもいいましょうか。これを、”法定耐用年数(ほうていたいようねんすう)”といいます。
ちなみに新車の普通車の耐用年数は6年です。つまり、6で割って、6分の1だけ費用に入れるのです。ここでは、計算しやすいように、5年で計算します。実際は、もう少し細かい計算を必要としますが、考え方はこんな感じです。
「 決算処理として、当期の減価償却費を計上する。 」
(減価償却費)200,000 (車輌運搬具)200,000
1年間の使用分20万円が費用になり、1年分の自動車が出て行きます(笑)。
つまり、100万円だった価値が、1年後には80万円になるわけですね(帳簿上の価値で、実際の価値ではありません)。
この減価償却は、建物や機械等を購入した場合も同様の処理をします。
売掛金 → 買掛金
受取手形 → 支払手形
(仕入)500.000 (買掛金)500.000
| ■振替伝票 17 | ||||||||||||||||||||
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(買掛金)500.000 (支払手形)500.000
「 手形の期日が到来し、預金から引き落とされた。」
(支払手形)500.000 (普通預金)500.000
費用は、その支出した内容によって分類します。主なものとしては、給料手当、旅費交通費、接待交際費、通信費、支払い手数料、雑費などがあります。
(旅費交通費)2,000 (現金)2,000
| ■振替伝票 18 | ||||||||||||||||||||
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(通信費)5,000 (現金)5,000
| ■振替伝票 19 | ||||||||||||||||||||
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(事務用品費)100 (現金)100
| ■振替伝票 20 | ||||||||||||||||||||
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などなど、毎日なんらかの費用を支出していることでしょう。
ここで、特殊な費用として、”減価償却費(げんかしょうきゃくひ)”を見ていきましょう。以前、未払金のところで自動車を100万円で購入したのを思い出してください。
| (車輌運搬具)1,000,000 | / | (現金)500,000 |
| / | (未払金)500,000 |
「使用する年数なんか、分かる訳ないだろう!」って思いますよね。でも、この点は法律でちゃんと決まっているんです。「使用されるであろう年数」とでもいいましょうか。これを、”法定耐用年数(ほうていたいようねんすう)”といいます。
ちなみに新車の普通車の耐用年数は6年です。つまり、6で割って、6分の1だけ費用に入れるのです。ここでは、計算しやすいように、5年で計算します。実際は、もう少し細かい計算を必要としますが、考え方はこんな感じです。
(減価償却費)200,000 (車輌運搬具)200,000
| ■振替伝票 21 | ||||||||||||||||||||
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1年間の使用分20万円が費用になり、1年分の自動車が出て行きます(笑)。
つまり、100万円だった価値が、1年後には80万円になるわけですね(帳簿上の価値で、実際の価値ではありません)。
この減価償却は、建物や機械等を購入した場合も同様の処理をします。



